複合機、コピー機は仕事するうえで欠かせない事務機器のひとつです。
複合機、コピー機は高額な商品になるため、一般的にはリース会社と「リース契約」を結びます。
「リース契約」は個人のローンと似たような仕組みで、コピー機の本体価格を5～7年の期間で支払っていく契約となります。
この際、複合機、コピー機の所有権はリース会社になるので、リース会社から複合機、コピー機を賃貸する流れとなります。
そこで！今回は「リース契約」の「料率」についてご説明したいと思います。
あまり聞いた事は無いと思いますが、「リース契約」をする際はこの「料率」が重要となりますのでぜひ参考にしてみてください！
そもそも「リース料率」とは？
「料率」は保険料などで耳にする事はあるかもしれません。
複合機、コピー機での「リース契約」とは使用するコピー機(動産)を担保にした借金の事です。
借金をする事になるので、もちろん会社の代表者は連帯保証人になる必要があります。
複合機、コピー機を一括購入するのではなく「リース契約」をすれば、もちろん金利が発生します。
金利とはちょっと違いますがリース会社の取り分が「リース料率」となります。
料率と金利の違いを話すと長くなってしまうので割愛させていただきます。
リース金額の計算
単純にリース会社に借金をする事になるので、「リース料率」が発生します。
例えば、100万円のコピー機を5年でリース契約すると
1,000,000円(本体価格)×1.9％(リース料率)＝19,000円(毎月のリース料)
19,000円(毎月のリース料)×60(5年×12ヶ月)＝1,140,000万円となります。
一括購入した場合より、「リース料率」を計算すると14万円高くなります。
冒頭にお伝えした通り、「リース契約」は5～7年で組む事ができます。
リース期間が長ければ長いほど「リース料率」は下がります！
「リース料率」はどこも同じ？
サンプル事例として5年の「リース料率」で1.9％としましたが、「リース料率」はリース会社によっても異なります。
また、複合機、コピー機を販売している販売店の「リース契約」の実績になどでも「リース料率」のパーセンテージは異なります。
5年リースでの「リース料率」の相場は1.9％になります。
もちろん1.9％より料率が低い場合もあります。
複合機、コピー機の販売店から見積書を取得した場合、「リース料率」は基本的には記載がありません。←ここ注意！！
なので、本体価格が他社よりも少し安いから「リース契約」を進めてしまうと「リース料率」が高くて失敗する事もあります。
「リース料率」の計算
「リース料率」の計算は
毎月のリース料÷本体価格
をすれば「リース料率」を出す事ができます。
まとめ
今回は複合機、コピー機における「リース料率」についてご説明しましたが、少しは参考になりましたでしょうか？
「リース契約」は長期的な契約になるので、契約内容を確認して慎重に進める事をおすすめします。
また、複合機、コピー機の見積は１社だけではなく、多数の会社から取得すといいと思います！
大型コピー機レンタル【ZEROコピ】サービスでは長期的な「リース契約」ではなく、
契約の縛りがない「レンタル契約」となります。
「レンタル契約」になるので代表者様の連帯保証人なども必要ありません。
個人でお仕事されている方でも気軽に複合機、コピー機を利用できます。
「リース契約」はとても画期的な仕組みではありますが、
契約内容を理解したうえで複合機、コピー機の導入を進めていきましょう！
