個人事業主でも簡単に導入可能!!コピー機のレンタル契約とは

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複合機、コピー機を導入するときに一番気になるのはコストです。

複合機、コピー機を導入する場一般的な方法としてはリース契約になります。

ただ、個人事業主がリース契約するときに一番の壁となるのが、リース審査です。

特に事業を始めたばかりのときは、そもそもリース契約を受け付けてもらえなかったり、
審査のハードルが高かったりと、なかなか簡単に複合機、コピー機を借りることはできません。

 

そんな個人事業主の方のために、レンタル契約という導入方法があります。

レンタル契約なら高価な複合機、コピー機を購入する必要がありませんし、審査がないため導入も簡単です。

そこで今回は、複合機、コピー機の各導入方法の違いや、個人事業主がレンタル契約をするメリットについてご紹介します。

 

複合機、コピー機の3つの導入方法

 

まず確認しておきたいことは、複合機、コピー機には大きく分けて3つの導入方法があるということです。

その3つとは、購入・レンタル・リースです。

導入する際はこれらの違いをよく理解しておくことで、経費の削減やスムーズに導入できます。

 

個人事業主が導入方法を決める際に大事なのは、コスト面・審査の有無、契約期間の縛り、メンテナンス体制です。

 

購入・レンタル・リースの違いは何?

 

では、購入・レンタル・リースの導入方法の違いは何なのでしょうか?

 

それは複合機、コピー機の所有権に違いがあります。

購入の場合の所有権はもちろん購入者になります。

リース契約の場合の所有権はリース会社になり、レンタル契約の場合の所有権はレンタル会社になります。

所有権が自分にない、リース契約とレンタル契約の場合は複合機、コピー機を最終的に返却する必要があります。

 

逆に所有権がある購入の場合はコピー機を使わなくなった際は自分で廃棄する必要があります。

他にはどんなものがあるのか、見てみましょう。

 

⇒知らないと損する!契約時の注意

 

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審査の有無

 

複合機、コピー機を購入する際は審査する必要がないので関係ありませんが、

もっとも一般的なリース契約をする場合は審査が必要になっています。

リース契約は高額な料金がかかるため、支払い能力を審査しなければならないためです。

その為、連帯保証人が必要になりますので、手間もかかりますし、個人事業主にとって連帯保証人を立てるのは困難です。

 

個人事業主だけではなく、新規に創業したばかりの法人であっても審査に合格しないことがあるのです。

レンタル契約なら審査が必要ありませんので、個人事業主でも気軽に複合機、コピー機を利用する事が可能です。

事業立ち上げ時など他にやる事が多くて大変です。

レンタル契約はそういう時にスムーズに導入できるがメリットのひとつです。

 

⇒リース?レンタル? 7つの基準

 

契約期間の縛りの長さ

 

購入の場合はもちろん契約期間はありませんが、
リース契約だと契約期間が5〜7年に設定され、原則的に解約できません。

 

そのため、解約したくなった時には契約期間満了まで長い間待つか、

規約にもよりますが、高額な違約金を払って解約することになります。

 

一方、レンタル契約の場合は1〜2年の契約期間になっている場合が多く、気軽に複合機、コピー機を利用する事が可能です。

 

⇒コピー機のリース契約が終わったらどうなる?

 

複合機、コピー機をレンタル契約する時の注意点

 

レンタル契約は高額な複合機、コピー機を利用するにあたりおすすめの導入方法ですが、

契約する時に注意点もあります。

 

①初期費用

レンタル契約は業者にもよりますが初期費用が高くなってしまうという点です。

複合機、コピー機を導入する際は搬入設置費用が必ず発生します。

 

リース契約の場合はコピー機本体代、搬入設置費用の合計金額を5~7年に分割して支払う事になりますが、
レンタル契約の場合は搬入設置費用が初回の請求で支払う事が大半になります。

 

その為、レンタル契約の場合はリース契約の様に分割して支払うのではなく、

搬入設置費用を初めに支払うので、初期費用が高くなってしまいます。

 

②メンテナンス体制

次に重要なのが、メンテナンスサービスについてです。

複合機、コピーは精密機械になり、頻繁に使用する物になるので調子が悪くなることもあります。

緊急で資料を印刷したい時にコピー機が故障し、メンテナンスが翌日になると不便だと思います。

 

リース契約の場合は、基本的にメーカーと保守契約を結び、複合機、コピー機のメンテナンスをお願いする事になります。

 

⇒コピー機の保守料金とは何ですか?

 

レンタル契約の場合はメーカー対応ではなく、契約したレンタル会社もしくは保守業者がメンテナンス対応をする事がほとんどです。

メーカー対応ではないので契約した会社によって保守形態は様々ですので、契約時にしっかりメンテナンスしてもらえる体制が整っているかを確認しておく必要があります。

 

もし機械が壊れたときに、すぐに修理に来てもらえないとなると業務に支障も出ますので注意しましょう。

 

 

まとめ

 

今回は個人事業主に焦点をあててご説明しましたが参考になりましたでしょうか?

 

複合機、コピー機の導入方法は3種類ありますが、個人事業主におすすめなのはレンタル契約です。

事業立ち上げ時には特に多くの経費がかかりますので、できれば購入やリース契約などの高額な出費は避けたいところです。

 

リース契約は5~7年の長期的な契約となり連帯保証人をつけて審査が必要になります。

仮にリース期間中に事業を辞める事になった場合は連帯保証人が料金を支払う事になります。

 

レンタル契約なら、審査の手間がなく、スムーズに導入できますので、多忙な個人事業主にもおすすめの導入方法になります。

また、月額費用が安いため導入しやすいのもメリットです。

複合機、コピー機の導入を考えてる方は今回の記事を参考にしていただければと思います。

 

補足

 

弊社の大型コピー機レンタル【ZEROコピ】サービスでは主にレンタル契約を行っております。

レンタル契約のネックな初期費用ですが、搬入設置費用45,000円を12分割払いも可能となっております。(3,750円×12回支払い ※金利なし)

また、メンテナンスに関しても東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の一都三県と大阪府を限定エリアとしてサービスを展開しております。

ZEROコピでは特にメンテナンスに力を入れており、電話で解決できないトラブルに関しては基本的に当日対応を行っております。

気になる方は是非、お問合せください。

 

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