複合機、コピー機は大きさや重量、使用用途によって処分方法や処理料金が変わる事はご存知でしょうか？
複合機、コピー機は大きく分けて卓上タイプと自立タイプの2種類に分かれますが、
処分方法は家庭用の小型コピー機と業務用の大型コピー機では異なります。
今回はコピー機の大きさや重量、用途に注目しながら、コピー機の処分方法について解説いたします。
目次
コピー機の大きさ重量を分類
先ほど述べたように、複合機、コピー機は卓上タイプと自立タイプに分かれております。
卓上タイプ、自立タイプでも種類や型番によって重量はさまざまです。
卓上タイプだと小規模の会社で使われるようなものは５０キロ未満がほとんどで、
家庭用では１０キロ以下の軽いタイプもあります。
家庭用で使われている複合機、コピー機はインクジェット式が多く、レーザー式よりも軽く設計されております。
これに対して自立タイプの業務用コピー機(レーザー式)は７０キロ以上のものが多く、１００キロを超えるものも存在します。
卓上タイプコピー機(家庭用)の処分方法
一般に家庭で使われるような小型のコピー機の処分方法は３つです。
複合機、コピー機は、大きさや重量によっては一般の不燃ゴミとして捨てることが出来る場合があります。
これは自治体によって条件が変わってくるので、自分の市や区のHPを確認してみるのが良いでしょう。
もし規格に合っているのなら、無料で捨てることができます。
東京都世田谷区を例にあげると、不燃ゴミの条件として一辺の長さが３０センチメートル以下のものと明記されています。
この条件だと家庭用プリンターでも適合するのが難しいため、粗大ゴミとして捨てることとなります。
規格に合っておらず不燃ゴミとして捨てられない場合は粗大ゴミとして捨てることになりますが、こちらは有料です。
粗大ゴミ用のシールを購入して貼る他、収集センターに連絡して収集日を予約しないといけないので、少々手間もかかることになります。
例の世田谷区で粗大ゴミを出すと、世田谷区粗大ごみ受付センターに申し込んで粗大ゴミ収集を予約し、コンビニなどでシールを購入します。
料金は捨てるものの重量にもよりますが、１０キロ以内の家庭用コピー機で400円前後でしょう。
あとは予約日にシール貼り付けたコピー機を所定の場所に置いて収集してもらうことで廃棄完了です。
他には家電量販店の回収サービスを利用する方法もありますが、
こちらは料金が１０００円前後と、割高に設定されているためあまりオススメは出来ません。
以上が家庭用コピー機の処分方法となります。自治体によって規格や方法が変わってくることに注意しましょう。
・自治体の規格に合うものであれば不燃ゴミとして廃棄可能（無料）
・上記に合わない場合は粗大ゴミとして廃棄（要有料シール）
・家電量販店の回収サービスを使う（有料）
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自立タイプコピー機（業務用）の処分方法
ここからは自立タイプの業務用コピー機を説明いたします。
業務用で使うようなものは家庭用と比べて大きく、その処分方法も家庭用とは違います。
大きな違いは、業務用のコピー機は産業廃棄物として扱われるということでしょう。
つまり一般ごみでも粗大ゴミでもなく、産業廃棄物専門業者に処理してもらわなければなりません。
処理方法はいくつかありますが、手間をかけたくないのであれば
コピー機のメーカーが有料で回収サービスを行っていることが多いので、そちらで頼むのがオススメです。
また、これは家庭用コピー機にも言えますが、状態が悪くなければフリマサイトなどで売却するという手段もあります。
・産業廃棄物として処分（メーカーの有料回収サービスがオススメ）
・状態が良ければ売却
注意点、補足
複合機、コピー機を処分する際、インクカートリッジやトナーカートリッジなどは取り外しておきましょう。
取り外したカートリッジについては、家電量販店の入り口などに無料の回収ボックスが置かれているので、そこを利用するのがオススメです。
ゴミとして処分する場合は基本的には不燃ゴミとして出しますが、自治体によっては可燃ゴミとして廃棄出来る場合もあるので、こちらも要確認です。
もうひとつ、複合機、コピー機にハードディスクがついているタイプのものは、処分する前にしっかりとデータを削除しておきましょう。
初期化コマンドが搭載されているなら初期化、パソコンに接続できるタイプなら接続してハードディスクのデータを消去すると安心です。
・インクカートリッジは取り外して処分
・ハードディスクがついているものはデータを削除してから処分
まとめ
今回はコピー機の処分方法をタイプ別に解説しましたが如何でしたか？
コピー機は重量や大きさ、用途によって処分方法が変わってきますが、基準は基本的に各自治体によって定められています。
ポイントは、自治体によっては小さな家庭用コピー機なら不燃ゴミに出してしまえるということでしょう。
自立型の業務用コピー機ならば基本的には産業廃棄物として扱われますが、
自分の持っているコピー機がどの規格に適合しているのか、まずは捨てる前に自治体へ確認することが重要です。
不法投棄になってしまわないよう、気をつけて処分しましょう。
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