コピー機・複合機の 耐用年数とは?

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コピー機・複合機は仕事をするうえで欠かせない事務機器になりますが、
実際にコピー機を導入した際には、いつまで使えるのか、機械の寿命が気になりますよね。

 

機械の寿命を考えることは、導入すべき機種選びや、
リース契約にするかレンタル契約にするか、又は一括購入にするかなどを考慮するうえでも重要になってきます。

 

この記事ではコピー機・複合機の寿命、耐用年数についてご説明します。

 

 

コピー機の耐用年数とは?

 

機械などの設備には「法定耐用年数」という考え方があります。

法定耐用年数とは、減価償却資産の、法的に定められた使用可能な期間のことです。

 

コピー機・複合機にも法定耐用年数があり、耐用年数(寿命)の基準とすることができるでしょう。

 

しかし、法定耐用年数はあくまでも「法定上の使用可能期間」なので、
実際には法定耐用年数は過ぎてしまっても利用することは可能です。

 

機械や設備ごとに法定耐用年数が決められており、コピー機・複合機の耐用年数は「5年間」になります。

 

コピー機・複合機の「製品寿命」としての耐用年数も、ほとんどのメーカーが5年と設定しています。

これは、コピー機・複合機メーカーも、法定耐用年数である5年間使用されることを想定し、部品や材質の設計・選定をしているからです。

 

もちろん、5年間は安心して使えますが、5年を超えても問題なく使用できるというケースも少なくありません。

コピー機・複合機の寿命は基本的に5年間、それ以上になると故障などのリスクはありますが、
自己責任で使い続けることは可能だと考えることができるでしょう。

 

また、コピー機・複合機の寿命には、経過年数だけでなく、印刷枚数も大きく関係しています。

 

業務用のコピー機・複合機の多くでは、印刷枚数の総数が300万枚程度で寿命を迎えるとされています。

300万枚を法定耐用年数の5年で割ると、ひと月あたり5万枚です。

もしも、月の印刷枚数が5万枚を超えるほどに多い場合には、耐用年数期間内に寿命を迎えてしまう可能性もあります。

 

 

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法定耐用年数とリース期間

 

コピー機・複合機の耐用年数は、法定耐用年数は5年間となり、
それに合わせてメーカーも5年間使用されることを想定して作られています。

 

この「5年」という期間は、コピー機・複合機のリース契約の期間としても、多くのリース会社で採用されています。

コピー機・複合機のリース期間は、法的には3年~6年での契約が可能です。

 

法定耐用年数の5年よりも短い期間でリース契約を結べば、
最新機種への入れ替えがしやすいなどのメリットもありますが、月々のリース料金は高くなります。

 

逆に、法定耐用年数の5年よりも長い期間でリース契約を結べば、月々のリース料金は低く抑えることができますが、
リース期間中に耐用年数を超えてしまい、故障のリスクが高くなります。

 

5年のリース期間であれば、耐用年数を超えることもなく、料金も程よく、
コピー機・複合機のリース契約の契約期間としてはちょうど良いバランスと言えるでしょう。

 

コピー機・複合機をリース契約で導入すれば、製品として設定されている寿命のタイミングで
ちょうどリース期間が満了するために、新しい機器への入れ替えをスムーズに行えます。

 

耐用年数を考えるなら、コピー機・複合機をリースで導入することには大きなメリットがあります。

もちろん、壊れないかぎりは長く同じ機器を使い続けたい、という場合にはリースの再契約も可能です。

 

また、一括購入という方法もありますし、期間限定のオフィスなどへの設置であればレンタル契約の利用が良いでしょう。

ご自身の使用環境や、目的に合わせた方法で導入することが大切です。

 

 

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中古のコピー機・複合機の耐用年数

 

ここまでご紹介したのは、新品のコピー機・複合機の耐用年数についてです。

中古のコピー機・複合機を導入した場合には、耐用年数はどのように考えればいいのでしょうか。

 

中古の場合でも、メーカーの想定する使用期間「5年間」は変わりません。

製造年月日からどれだけ経過しているかを見て、5年間から経過した期間を引いた期間が機械としての耐用年数と考えることができます。

しかし、中古品の場合には、法定耐用年数の5年間を過ぎているものも販売されています。

 

中古として販売されるコピー機・複合機は、業者によって整備もされており、法定耐用年数を過ぎといるとはいっても、問題なく使用できる機械です。

 

法定耐用年数を超えている中古品の場合には、製造年月日から起算して、「法定耐用年数の20%」が耐用年数として見積もられます。

コピー機・複合機の耐用年数は5年なので、5年×20%=1年となり、耐用年数は1年と考えます。

 

また、法定耐用年数を残している中古品の場合も、「製造年月日から起算して5年(法定耐用年数)」+「1年(法定耐用年数の20%)」が耐用年数として見積もられます。

 

 

まとめ

 

コピー機・複合機は、法定耐用年数が5年間とされており、メーカーも法定耐用年数の5年間使用されることを想定して製造されています。

 

そのため、コピー機・複合機の寿命は5年間と考えることができ、5年を過ぎても使用できますが、故障などのリスクは高くなります。

 

コピー機・複合機のリース契約は、耐用年数と同じ5年間に設定されていることが多く、
リース契約で導入すれば、コピー機・複合機の寿命がおとずれるタイミングに合わせて最新機種に入れ替えることができるため、おすすめです。

 

 

補足

 

大型コピー機レンタル「ZEROコピ」では名前の通り業務用コピー機のレンタルサービスを行っております。

「ZEROコピ」のコピー機・複合機は新品ではなく、中古品になりますが、搬入設置前に整備をして問題ない状態で納品させていただいております。

 

今回の記事で説明した通り、中古の場合でもメーカーの想定する使用期間、耐用年数は製造年月日から「5年間」になります。

 

ただ、「ZEROコピ」サービスはコピー機・複合機の故障が起きた際は無料でメンテナンスする事はもちろんの事、
部品交換してもすぐに故障してしまう場合はコピー機本体をまるまる交換させていただいております。

コピー機の交換作業も無料で行っております。

 

コピー機・複合機は使用用途によって機種や契約形態を考える必要があると思いますので、
まずは「ZEROコピ」までお問合せいただければと思います。

 

 

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